【ヤンセンファーマ】「病気と仕事の両立支援」の認知が低い調査結果を受け、人事向けD&Iセミナーを開催して重要性を訴求
ヤンセンファーマ株式会社（代表取締役社長：クリス・フウリガン、本社：東京都千代田区、以下、「ヤンセン」）は2019年12月6日、「IBDとはたらくプロジェクト」として主催するダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）推進セミナーを開催し、D&I施策として「病気と仕事の両立支援」の認知が低いことを明らかにしました。
企業人事部・経営者向け D&I推進セミナー 開催概要『”病”と仕事の両立支援』にどう取り組むか？
・日時：2019年12月6日（金） 15:00～17:30
・会場：fabbit Global Gateway “Otemachi” （東京都千代田区大手町2-6-1）
・主催：IBDとはたらくプロジェクト（ヤンセンファーマ株式会社、NPO法人IBDネットワーク、株式会社ゼネラルパートナーズ）
今回の調査は、「難病・IBDの就労環境に関する実態調査」（以下、「本調査」）として、一般社会人1000名および人事・総務関係者250名を対象にヤンセンが実施したものです。IBD（炎症性腸疾患）をはじめとする難病を抱えながら働く人々の就労環境を明らかにすることを目的に、難病患者さんと一緒に働いたり、採用する際の意識を調査しました。
D&Iといえば、一般的には外国人材や女性の雇用について考えられます。今回のように、難病に限らず何らかの疾患を持っている患者さんが治療と仕事を気持ちよく両立できるようになるための取り組みも大切ですね。
国の指定難病で患者数が最も多いIBDは、主にクローン病と潰瘍性大腸疾患を指し、日本に約29万人の患者さんがいるとされています。10代から20代の若年層に好発する特徴があり、働き盛り世代の患者さんが多い一方、IBD患者さんの約3割が病気のことを職場に伝えておらず、周囲にどう伝えるか悩む患者さんも多い状況です。
