腎臓の病理所見からANCA関連血管炎の腎予後の予測を可能に、治療方法の選択に寄与
山梨大学は1月19日、指定難病であるANCA関連血管炎の診断時の腎病理所見から将来の腎機能を予測するスコアを開発したと発表しました。
ANCA関連血管炎は、顕微鏡的多発血管炎、多発血管炎性肉芽腫症、好酸球性多発血管炎性肉芽腫症の3つの疾患があり、これらは、免疫の異常によって全身の毛細血管や小動脈に炎症をおこす自己免疫疾患です。抗好中球細胞質抗体（anti-neutrophil cytoplasm antibody：ANCA）が陽性となり血管炎を起こすことから、ANCA関連血管炎と呼ばれています。特に顕微鏡的多発血管炎は、日本人高齢者が多く、高齢化社会である日本では、患者数が増加しています。
血管に炎症が起こり症状が現れるため、出現部位は皮膚、肺、腎、関節、脳神経とさまざまです。腎臓では糸球体腎炎、肺では間質性肺炎が起こり、無治療の場合は呼吸不全や腎不全に至る可能性が高くなります。そのため、ANCA関連血管炎においては、早期診断、早期治療が重要です。現在の治療法は、副腎皮質ステロイドと免疫抑制剤の併用治療で80%程度の方が寛解しますが、強力な治療法のため副作用も多く、半分の方は治療による感染症等の副作用で亡くなるという報告もあります。
今回、研究グループは、山梨大学を主とした国内6施設において、新規に発症したANCA関連血管炎221例の腎病理所見を検討し、腎病理所見と発症から5年後の腎予後（末期腎不全に至るか否か）の関連を調べました。これまで、欧米では腎病理所見から将来的に末期腎不全に至るか否かを推測する手段はいくつか試みられてきましが、日本人の集団では今回が初の試みです。
その結果、腎機能に関与している糸球体という組織の病変のうち細胞性半月体、線維細胞性半月体、線維性半月体、硬化糸球体がほぼ均等に関与していることがわかりました。そしてこれら4つの割合の合算が全糸球体の43%以上であった場合、5年後に末期腎不全に至ることがわかりました。
また、治療開始から6か月後の腎機能が改善する要素として、間質性腎炎と細胞性半月体が抽出でき、これらは不可逆的な病変でもあることが判明しました。さらに、腎病理における血管炎所見の有無は5年後の死亡率と関係していることが明らかになりました。
以上の研究成果より、今後は、診断時に腎病理所見をもって末期腎不全の可能性を推測することにより、治療を軽くする、強くする等の決定が可能となります。治療を軽くすることで不必要な副作用を回避する、治療を強化して不可逆的なダメージを減少させることが可能となるかもしれないといいます。
なお、同研究の成果は、国際腎臓学会(ISN)の発行する雑誌『Kidney International Reports』に1月8日付で掲載されました。
